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家が売却できない原因は?理由や対策

不動産物件を扱っているチラシやWEB上の広告を見ると、近隣の物件は売れていくのに、なかなか売れずにずっと売れ残っている戸建物件をために目にします。

売れていく他の物件とは何かが違うから売れ残っているのでしょうが、金額を始め他の条件もさほど変わらないのにそれは何なのか、広告の掲載内容からだけでは見つからないものです。

ここでは内覧の申し込みは来るのに、なかなか成約にまで至らない家、もしくは内覧希望さえ集まらない家など、売却できない家の理由や対策を紹介していきます。

見た目の印象が大事

見た目の印象が購入希望者に与える影響は、通常考えられているより大きいものです。
金額や坪数などが他の売却物件のものと同じ程度であれば、なおさら見た目の印象には気を使うべきでしょう。

自分が内覧者だとした時のことを想像してみましょう。
ホコリや傷などはなくて当然ですよね。

それよりも上にあげたような見えない部分である水まわりや、瑕疵担保責任の問題に発展し兼ねない箇所に注意を向けるはずです。

家を綺麗にするだけなら自分たちでできると、住居人の家族だけで済ませようとするケースがありますが、ここは専門のクリーニング業者にお願いすることをおすすめします。

ホコリやちょっとした壁の傷といったものは修繕できるでしょうが、台所やお風呂場の水回りの金属部分を元の光沢までに復元することは、かなり難しいはずです。それには専用の器具や技術も必要になるものです。

こういった点は内覧者も注意して見ますので、この分の費用をケチらないで専門業者に依頼すべきでしょう。印象が随分と変わるはずです。

相場としては、水回りだけの場合は5万円前後、もし家全体を依頼するとすれば10万円前後といった価格になっています。この程度の金額であれば、家の売却を確実に、早く成し遂げるには高いものとはならないでしょう。

リフォームはすべきか?

上にあげたクリーニングとも関係しますが、中古物件でも痛みがひどい場合は、やはり内覧者など購入検討中の人の購入意欲をそいでしまう可能性があります。

少しでもリフォームを施し、清潔感や使い勝手の良さをアピールすることが成約につながります。

ただし、当然ですが売主の都合で行なっているわけですから、リフォーム費用は自分が負担することになります。
ここは考えどころで、リフォームをした分の費用を売却価格に反映させて高くするか、またはリフォームをしないで元値のままで安く売るか、費用対効果を鑑みながら結論を出す必要があります。

少なくとも、「リフォーム済み」という点は、購入検討者にはかなり大きなアピールポイントとなることは頭に入れておいてください。

売却物件での空き家は有利?

内覧者の立場から言えば、内覧するときに住居人がいるか空き家かということに関しては、空き家の方が好まれています。

住居人がまだいた方が実際に生活している雰囲気や使い勝手などを実感できるという考えも確かにあります。

しかし一方で、住居人がいると思うと、内覧者はなかなか隅々までチェックできなかったり、空き家であれば売主の都合を考えずに内覧に来られるという内覧者にとってのメリットもあります。

引っ越し先の手配など家を買い換える場合にはいろいろ事情が重なりますが、許されるならば空き家にした方がメリットは大きいです。

間取り・作りの問題

数年前から二世帯住宅の売り物件が増えてきています。と同時に、中央政府も推進していますが、空いた古民家をリフォームした物件も徐々に目立ち始めました。

こういった物件は一部のニーズは確かにありますが、購入検討者の全体数という点を考えると、やはり多くはないと言わざるを得ません。

このような特徴を持つ家だけでなく、建ぺい率の問題で延床面積をなるべく大きくするために3階建てにしてある家、地下室のある家、玄関が2階にある家など、従来住んでいた人にとっては都合がよかったのかもしれませんが、一般的にはあまり好まれていない作りになっている場合は、なかなか内覧の申し込みにさえ至らないことがあります。

自分の売りに出している家がもしそのようなケースに当てはまるのなら、不動産会社に相談して、価格設定を見直すことも考えた方がいいかもしれません。

不動産会社との契約種類の検討

不動産会社との契約は専属専任媒介、専任媒介、一般媒介とあります。

専属専任媒介、専任媒介は、特定の不動産会社と仲介契約を結ぶ形ですが、専属専任媒介は不動産会社に完全に買主を探すのを任せるのに対して、専任媒介は自分でも買主を見つけることができる契約です。

対して一般媒介は、複数の不動産会社と契約を結ぶことができます。

したがって、複数の不動産会社を競合させ、価格競争させることによって自分に有利な条件を提示させることができます。ただし、媒介契約の関係の強度が他の二つの契約に比べて弱く、責任を持って売却のための活動をしてくれるかは微妙です。

他の物件と照らし合わせてみても、それほど見劣りする条件ではないのに、なかなか成約に至らない場合には、契約の仕方を変えてみることをおすすめします。

身近な友人・親戚の意見も参考にする

以上、内覧者は来るのに成約に至らない場合の理由や対策について紹介してきました。

特に冒頭に挙げた理由の「見た目の印象」という点は、自分が生活してきた家ですから、自分ではわからない場合もあるかもしれません。

なかなか成約に至らない場合には、専門家に相談するのはもちろん、身近な友人や親戚といった人にも声をかけて、その人たちの意見も参考にするといいでしょう。

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